杉村富生 兜町ワールド
東京市場の買いの主役は外国人だろう。なにしろ、委託売買代金シェアの6～7割を占めている。国際マネーが狙うキーワードはテーマ性に加え、流動性にある。すなわち、時価総額ランキング、売買代金ランキングの上位銘柄だ。結果として単元株価格ランキングの上位銘柄が集中的に物色される。
時価総額ランキング（ハイテク系）ではソフトバンクグループ（9984）、日立製作所（6501）、ファーストリテイリング（9983）、東京エレクトロン（8035）、アドバンテスト（6857）、キオクシアホールディングス（285A）、キーエンス（6861）、フジクラ（5803）、ユニチカ（3103）、ダイキン工業（6367）などがターゲットになる。
売買代金ランキング（やはり、ハイテク系）ではキオクシアホールディングス、ソフトバンクグループ、アドバンテスト、フジクラ、古河電気工業（5801）、ディスコ（6146）、東京エレクトロン、三井金属（5706）、日立製作所、ダイキン工業などが人気を集めている。この2グループの銘柄は重複する。
さらに、単元株価格の上位銘柄にはファーストリテイリング、ＳＭＣ（6273）、ディスコ、ＭＡＲＵＷＡ（5344）、キーエンス、古河電気工業、東京エレクトロン、レーザーテック（6920）、光通信（9435）、三井金属、キオクシアホールディングス、精工技研（6834）などがある。やはり、ハイテク系だ。物色の中心はここにある。
内外の機関投資家が玉を執拗に吸い上げているだけに、値幅効果が顕在化している。単元株価格が3万～7万円超では100株買うのに、300万～700万円超が必要だ。やはり、これらの銘柄は株式分割が必要だし、当局は売買単位の引き下げ（アメリカ市場の取引は1株単位）を断行するタイミングだろう。
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