杉村富生 兜町ワールド
三井松島ホールディングス（1518）が石炭事業から撤退(2024年)したのは低収益だし、批判も強い。正直、「やってられない」との決断だったのだろう。しかし、産業構造はEVの失速にみられるように、劇的に変化する。トランプ政権は再生可能エネルギーの普及にブレーキをかけている。
世界はエネルギー安全保障の最後の手段として石炭に回帰している。いまや、「過去燃料」ではない。ホルムズ海峡の封鎖は長引きそうだ。カタールのLNG（液化天然ガス）は供給停止に陥っている。すでに、オーストラリアのニューカッスル湾積みの高品位石炭のスポット価格は急伸している。先物は大幅高である。
カタール産のLNGの依存度の高いバングラデシュ、パキスタン、台湾などは燃料不足のため、電力供給が危うい状態となっている。各国とも「4ヶ月以降のLNG確保にメドがついていない」と。当然、石炭火力発電所の稼働に踏み切らざるを得ない。「ないものはしょうがない」ということ。
アメリカ軍はイランの石油積み出し（約9割のシェア）港カーグ島を攻撃した。これにはイランが反発し、事態は一段と深刻化しそうだ。トランプ大統領は「ホルムズ海峡封鎖に影響を受ける国々は軍艦を派遣せよ」と主張している。諸外国がこの要請に応じる可能性は低い、と思う。
イランは自爆型ドローンの「シャヘド136」、モスキートといわれる攻撃用小型船舶を大量に持っている、という。マーケットでは日本ギア工業（6356）、東京衡機（7719）などの原子力関連、天然ガス・ヨウ素生産のＫ＆Ｏエナジーグループ（1663）などが物色されている。
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