杉村富生 兜町ワールド
にわかに、荒れ模様である。2月27日の株式市場は日経平均株価が瞬間、1416円安と暴落するなど大波乱となった。昨年8～9月に続くショック安？今回はトランプ政権の外交・通商政策をイヤ気している。ただ、基本は先物主導の下げだ。ボラティリティが極端に高くなっている。ヘッジファンドの「再帰性理論」の“効果”があろう。
トランプ大統領に加え、ベッセント財務長官である。トランプ大統領の政策はハチャメチャだし、ベッセント財務長官はジョージ・ソロス氏の愛弟子だ。ヘッジファンドが好む「再帰性理論」は市況変動を増幅させる。すなわち、乱高下である。だからこそ、トレンド（方向）を読む予見能力が重要になる、と主張している。
既報のように、金利上昇のメリットを享受する三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（8306）、東京海上ホールディングス（8766）、みずほフィナンシャルグループ（8411）、りそなホールディングス（8308）など金融株は中・長的に狙える。日銀は政策金利を中期的に１．５～２．０％にする方針、という。
これが相場巧者の手法である。繰り返しになるが、ドラッケンミラー氏のプライベートオフィスは昨年、エヌビディア（NVDA）、テスラ（TSLA）の保有株式をすべて売り切った、という。燃え盛る炎の先に、残っているのは灰だけ。それを見通せるか、否か。これがポイント（運命の分かれ道）になる。
そして、現在はテバ・ファーマシューティカル・インダストリーズ(TEVA)、アメリカン・エアラインズ・グループ(AAL)、デルタ・エア・ラインズ(DAL)、ワーナー・ブラザース・ディスカバリー(WBD)などを買っている。「平和の配当」の先取りだ。彼らは燃え盛る炎の先を読み、素人（しろうと）は炎の中に身を投じる。
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