古来、「材料はあとから貨物列車に乗ってやってくる」という。株価が下がると、「ああでもない、こうでもない」と解説が飛び交う。すべて、後講釈である。しかし、真相は意外に語られていない。なぜ、株価が急落したのか、今後はどうなるのか、このチェックが肝要だろう。6~7月がそうだったが、9~10月も似たような状況にある。
どういうことか。日経平均株価は7月29日に、6万0448円の安値まで売り込まれた。キオクシアホールディングス(285A)は3万6020円の安値をつけた(その後、1対3の株式分割を行っており、実質1万2000円)。なお、6月22日の高値は11万2700円だ。下落率は68%、時価総額は40兆円が吹っ飛んだ勘定になる。
急落の背景はAI・半導体、データセンター関連セクターの“崩れ”だったが、そのきっかけになったのはAI投資ファンド(資産規模6兆円)の経営危機である。このファンドはキオクシアホールディングスの投資にのめり込んでいた、といわれている。4~5倍のレバレッジをかけていただけに、その衝撃はすさまじかった、と思う。
9~10月は?やはり、AIファンド(投資資金5兆円)の行き詰まりである。今回はコアウィーブ(CRWV)、マイクロン・テクノロジー(MU)がターゲットになった。マーケットでは10月末のミューチュアルファンドの決算期末を控えた損益調整の動きがあった、と分析する。しかし、基本は需給要因だろう。これはほぼ、峠を越えつつある。
まさに、「幽霊の正体見たり枯れ尾花」ではないか。10月中旬には需給悪が一巡、通常の相場環境に戻る、と判断している。ネクソン(3659)、富士急行(9010)は狙える。中東情勢は不安定だ。トランプ大統領は中間選挙の勝利をあきらめたようだ。今後、イラン、およびイエメンのフーシ派に対し、攻撃を加速するだろう。
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