肝要なのはトレンドの確認である。足元の株式市場はイラン情勢に一喜一憂している。イランとアメリカの和平交渉が進展→株価上昇、決裂→株価急落のパターンだ。筆者は3月以降、投資戦術は「突っ込み買いの吹き値売り」と主張してきた。外部環境の悪化は絶好の買いチャンスとなる。3月中旬~下旬がそうだったではないか。
日経平均株価は3月31日に、5万0558円の瞬間安値まで売り込まれた。2月26日には5万9332円のザラバ高値をつけている。ほぼ900円幅の急落、これは売られすぎだ。3月は決算日とあって、国内製は動きづらいし、外国人はポートフォリオの組み替えを行う。当然、売りを優先する。
もちろん、この背景にはイラン戦争(イスラエルとアメリカの介入)に加え、猛烈な外国人売りがあった。彼らは過去の経験則(第1、第2次オイルショック)をベースに、「日本は石油に弱い」と単純に判断したのであろう。実際、外国人は3月第2週~第4週に2兆5183億円売り越した。彼らの行動は一方通行になる。
改めて述べるまでもない。外国人は東証委託売買代金シェアの6~7割を占める最大の投資主体だ。そこが集中豪雨的に売っては…。反面、国内勢は指摘しているように、3月決算期末を控え、動けない状況だった。悪需給は株価調整による修正となる。自社株買いは、期末1週間は実質禁止である。
しかし、繰り返しになるが、イラン戦争の終結のタイミング(4月末)が接近、4月に入ると、イランとアメリカの動きは和平に向け、にわかに慌ただしくなった。これを評価し、外国人は一転、4月第1週に1兆9149億円、第2週に1兆6418億円、計3兆5568億円買い越した。この局面では元気な村田製作所(6981)に妙味があろう。
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