杉村富生 兜町ワールド
昨年11月以降、アメリカ市場はGemini 3 Pro騒動、アンソロピック・ショックに見舞われ、ハイテク系セクターを中心に、不安定の値動きとなっていたが、ようやく落ち着きを取り戻しつつある。アマゾン・ドット・コム（AMZN）、エヌビディア（NVDA）、マイクロソフト（MSFT）など巨大IT企業（ハイパースケーラー）が底打ちの兆しをみせている。
セールスフォース・ドットコム（CRM）、シーゲイト・テクノロジー・ホールディング（STX）などもそうだ。なにしろ、ウォール街ではソフトウェアをはじめ、メモリー、ハードディスクドライブ、さらにはコンサルタント企業まで手当たり次第に売りまくった。もう、「IT関連の人はいらない」とまで言われた。過剰反応というか、極端である。
さらに、トランプ大統領が次期FRB議長に、FRBの資産圧縮、利下げ慎重論を唱えるケビン・ウォーシュ氏を指名したことによって、ディベースメン取引（ドル離れ）の巻き戻しが起こった。金、銀価格、仮想通貨の急落が好例だろう。ドルの信認が回復する、とし、代替資産が売られた。これまた、単純すぎる話ではないか。
いずれにせよ、アメリカ系ファンドの売りに株価が急落、売られすぎゾーン突入のリクルートホールディングス（6098）、青山財産ネットワークス（8929）、ノースサンド（446A）は目先底入れ、反発に転じるだろう。業績面では不安がない。まあ、「下げの途中で買うな」の教訓は理解しているが…。
この3社はコンサルタントビジネスに注力している。そこが外国人に嫌われた。青山財産ネットワークスはファンドが持ち株（160万株）をすべて売った、という。メチャクチャである。2月初めに2025年12月期の決算を発表、配当は7円増の53円とした。続く2026年12月期の配当は58円とする、と発表したのに。
2月24日（火）8：20～8：40
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パーソナリティは経済評論家 杉村富生です。どうぞお楽しみください！https://radiko.jp/#!/ts/RN1/20260224082000
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