杉村富生 兜町ワールド
データセンター向けにパワー半導体の需要が増えている。さらに、AIの普及に不可欠といわれているのが量子コンピュータだ。この実用化がAIの需要を劇的に拡大させる。すでに、アメリカ市場ではリゲッティ・コンピューティング（RGTI）、Dウェイブ・クワンタム（QBTS）などの関連銘柄が人気化しつつある。
AIが第4次産業革命のキーテクノロジーなのは間違いない。しかし、現状では関連企業がAI投資に見合うだけの収益を得られていないのを足元のデータが示している。2022～2024年に行なわれたAI投資を回収するには8000億ドルの売上高が必要らしい。現状は10分の1以下だ。オープンAIだって、例外ではなかろう。
それを補完するのがデータセンターはもとより、量子コンピュータなど周辺産業の成長だ。オープンAIの2025年の売上高は130億ドルにすぎない。ただ、ソフトバンクグループ（9984）が代表例だが、周辺産業の成長によって、AI市場の急拡大が見込め、「関連企業が潤うパターンになる」と専門家は解説する。
日本企業の量子コンピュータ関連企業ではでは富士通（6702）、ＮＥＣ（6701）などを含め、フィックスターズ（3687）、オキサイド（6521）、シンデン・ハイテックス（3131）、ブレインパッド（3655）、セック（3741）、テラスカイ（3915）、エヌエフホールディングス（6864）などをピックアップできる。
テーマ性内包の東洋エンジニアリング（6330）、三井海洋開発（6269）、アサカ理研（5724）、イトーヨーギョー（5287）は狙える。三井Ｅ＆Ｓ（7003）は深海でのレアメタル採掘のほか、港湾クレーンでは圧倒的なシェアを誇る。株価は逆行高を演じている。追撃買いだろう。
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