4月30日発表のアメリカの1~3月期のGDPはマイナス0.3%だった。このほか、GW中のスケジュールには5月1日にアメリカのISM製造業景況感指数、2日に日本の3月の失業率・有効求人倍率、アメリカの4月雇用統計、5日にアメリカの4月ISM非製造業景況感指数、アメリカの3月貿易収支などの経済指標の発表がある。
ISM製造業景況感指数は良かった。さらに、アメリカでは日本の大型連休の間に巨大IT企業の決算発表が予定されている。4月30日のマイクロソフト(MSFT)を皮切りに、1日にはアップル(AAPL)、アマゾン・ドット・コム(AMZN) などがある。この動向次第では日本市場のハイテクセクターに大きな影響を与えるだろう。
再三指摘しているように、日経平均株価は「5空」を形成し急落(4月7日には3万0792円の週間安値を示現)したが、4空の窓の上限(3万5246円)を突破し、3空の窓(3万6864円)を埋めた。定石通りの反騰局面だ。25日移動平均線を上回ってきたため、ショート筋は買い戻しを余儀なくされている。
物色面では造船セクターが強い。三菱重工業(7011)、川崎重工業(7012)、IHI(7013)の三羽がらすがそうだが、古野電気(6814)、名村造船所(7014)、ジャパンエンジンコーポレーション(6016)、内海造船(7018)、三井E&S(7003)、赤阪鐵工所(6022)などが人気を集めている。
トランプ政権は造船業の復活を掲げ、世界シェア5割超の中国造船業の締め出しを狙っている。日本も標的になりそうだが、技術的にアメリカ企業は無理だ。このため、日本の造船業は結果的に、漁夫の利を享受できるだろう。かつての「鬼の佐野安、地獄の名村、情け知らずの藤永田(造船)」といわれた活況の再現となるのだろうか。
4月21日(月)に幻冬舎THE GOLD ONLINE(ゴールドオンライン)での
『保存版 株式投資「勝ち方」の本質』からの転載記事の連載が始まっています。
【第2回】突然の大波乱にも絶望する必要はない?株式投資では避けて通れない「暴落」を「チャンス」に変える方法【経済評論家 杉村富生が解説】